26詳細契約請求のJD Edwards EnterpriseOne一般会計について

間接費処理、遡及調整および実績レート計算は、JD Edwards EnterpriseOne一般会計システム内の関連ビジネス・プロセスであり、次のアクションを実行できるようにします。

• 諸手当、間接費、材料取扱（M & H）、一般管理費（G & A）などのロード済原価をビジネスの直接費に適用します。

  この処理は間接費処理と呼ばれます。

• 間接費レートまたはその他の間接費設定を変更し、変更を既存の間接費処理取引に適用します。

  この処理は遡及調整と呼ばれます。

• 間接費レートの比較

  この処理は実績レート計算と呼ばれます。

契約によっては、初期契約交渉プロセス中だけでなく契約の継続期間を通じて毎年間接費レートを開示することが求められる場合がありますが、これらのプロセスはそのような契約要件を満たします。

『JD Edwards EnterpriseOne Applications一般会計製品ガイド』の「間接費の処理」を参照してください。

『JD Edwards EnterpriseOne Applications一般会計製品ガイド』の「遡及調整の処理」を参照してください。

『JD Edwards EnterpriseOne Applications一般会計製品ガイド』の「実績レート計算の処理」を参照してください。

米国連邦政府とビジネスを行う企業は、一部の経費を政府に請求できますが、請求できない経費もあります。「FAR非許容」フラグは、公共事業契約の経費を特定の勘定科目、ビジネスユニットまたは作業に課金できるかどうかを指定します。「FAR非許容」フラグを使用して、FAR許容原価とエンターテイメントなどの非許容原価を区別します。

「FAR非許容」チェックボックスまたはフィールドを次のプログラムに表示するには、サービス請求固定情報プログラム（P48091）で「詳細契約請求を使用」固定情報を選択する必要があります。

• 勘定科目マスター（P0901）

• 勘定科目マスター検索（P0901S）

• ビジネスユニット・マスター（P0006）

• 作業原価マスター（P51006）

• 当初予算（P510121）

「FAR非許容」チェックボックスがビジネスユニットに対して選択されている場合、ビジネスユニットとそのすべての勘定科目は取引レベルで非許容とみなされます。「FAR非許容」チェックボックスがビジネスユニットに対して選択されておらず、勘定科目の取引を非許容にする場合は、勘定科目のチェックボックスを選択する必要があります。

「FAR非許容」チェックボックスおよびフィールドの値は、ビジネスユニット・マスター（F0006）および勘定科目マスター（F0901）に格納されます。

JD Edwards EnterpriseOne契約請求システムは、実績レートの計算時に、取引に割り当てられている勘定科目、ビジネスユニットまたは作業の「FAR非許容」フラグをチェックします。JD Edwards EnterpriseOne一般会計システムは、「FAR非許容」フラグをチェックして、特定の配賦の実行時にデータ選択に取引を含めるかどうかを決定します。

サービス請求固定情報プログラム（P48091）で「詳細契約請求を使用」チェックボックスが選択されていることを確認します。

ここでは、「単一勘定科目の改訂」フォームを示し、詳細契約に適用される「FAR非許容」チェックボックスについて説明します。チェックボックスは次のフォームにも表示されます。

• ビジネスユニットの改訂

• 作業マスターの改訂（「追加明細」タブ）

• 当初予算/勘定科目マスター順序

• 勘定科目マスター検索

FAR非許容（連邦調達規定非許容）

勘定科目、ビジネスユニットまたは作業に経費を課金できない場合は、このチェックボックスを選択します。つまり、経費は許容されません（非許容）。

勘定科目、ビジネスユニットまたは作業に政府経費を課金できる場合は、このチェックボックスを選択解除します。つまり、経費は許容されます。

「勘定科目マスター検索」フォームでは、「FAR非許容」フラグはチェックボックスではなくフィールドとして表示されます。フィールド値は次のとおりです。

0: 許容

1: 非許容

次の表では、詳細契約請求をサポートし、「詳細契約請求を使用」チェックボックスの設定にかかわらず使用可能なJD Edwards EnterpriseOne一般会計機能について簡単に説明します。機能はJD Edwards EnterpriseOneの基本ガイドで詳細に説明されています。